強いブランド企業“SHARP”への道筋

“ESGに重点を置いた経営”

1. 健康関連事業のさらなる強化

新型ウイルス感染症の影響や高齢化の進展等により、「健康」や「清潔」に対する世の中の関心がますます高まっています。こうした中、当社グループはこれまでも、プラズマクラスターやヘルシオ等、単に利便性を追求するだけでなく、人々の健康的な生活に貢献する白物家電を数多く創出してきました。この分野では、今後も「空気、食、水」を中心に、独自の商品やサービスの開発を強化し、健康価値の向上に取り組んでいきます。

また、当社グループは、白物家電に加え、テレビやモバイル端末、オフィス機器など、人々の暮らしを取り巻く様々な製品を提供しており、お客様との接点を数多くもっています。今後も新たな機器の創出や他社との連携等を通じてこうしたお客様との接点を一層拡大するとともに、さまざまなシーンで、ユーザーが意識することなく健康データを計測できる仕組みを構築し、一人ひとりに最適化されたソリューションを提供していきます。これにより、人々が自然と健康になっていく暮らしを実現していきます。

2. カーボンニュートラルへの貢献 自社活動のGHG排出量実質ゼロへ

脱炭素社会の実現は、今や国際社会の最重要課題の一つとなっています。

当社グループは、2019年2月に策定した長期環境ビジョン「SHARP Eco Vision 2050」で「2050年までに自社活動のGHG(温室効果ガス)排出量ネットゼロ」を掲げており、その達成に向けて新たな中期環境目標「2035年までにGHG排出量60%削減(2021年度比、堺ディスプレイプロダクト(株)を含む)」を設定しました。

今後は、自社工場/事業所への太陽光発電システムの導入や省エネ化、太陽光発電所の新設、社用車のEV(電気自動車)化などに積極的に取り組み、CO2排出量を着実に削減していきます。

2. カーボンニュートラルへの貢献 エネルギーソリューション事業の変革を加速

当社の創業者 早川徳次は、「無限にある太陽熱や太陽光で電気を起こすことを工夫すれば、人類にどれだけ寄与するかはかりしれないものがある」という考えの下、太陽電池の研究を進め、1959年に試作に成功、1963年には量産を開始しました。

その後、約60年に亘り、当社グループは太陽光発電市場の拡大を牽引し、住宅用PVシステムや産業用PVシステム、EPC(太陽光発電所の設計・調達・建設)等、再生可能エネルギーの普及に貢献してきました。

2021年時点での当社のPVシステムの総出荷量は約17GWですが、これを1年当たりの温室効果ガス(GHG)削減効果に換算すると約6,000千t-CO2となり、自社活動におけるGHG排出量の約4倍のGHG削減に貢献している計算になります。

今後は、これまでの据置型中心から宇宙向けや車載向けへの事業展開、PPA事業(Power Purchase Agreement:電力販売契約)の拡大、新素材「ペロブスカイト」太陽電池の実用化加速等に取り組んでいきます。

これにより、エネルギーソリューション事業をより一層拡大し、2030年には、自社活動におけるGHG排出量の約12倍の削減貢献を果たすなど、今後も社会の脱炭素化に貢献していきます。

3. 人(H・I・T・O)を活かす経営

当社グループは、持続的成長の原動力は「人」であると考えており、人(H・I・T・O)を活かす経営、つまり、「複数の専門性を持つHybrid人材の育成」、「Innovationが生まれる環境や風土づくり」、「社員の才能(Talent)を十分に活かす適材適所の人材配置」、「優秀人材への成長機会(Opportunity)の提供」の4つの観点から、さらなる人事制度改革を推進していきます。

具体的には、若手活躍を後押しする信賞必罰人事制度の進化、人材獲得力のある勤務処遇制度の構築、人材の成長を支援する仕組みの充実、組織の若返り、意思決定スピードの向上等に取り組み、“若くて活気溢れる企業風土”の醸成、すなわち、社員一人ひとりが失敗を恐れず、積極果敢に変革に挑戦していく会社を目指していきます。

4. 真のグローバル企業へ

当社グループは現在、海外事業の拡大に積極的に取り組んでおり、海外比率(2021年度67.2%)を早期に80%まで引き上げていきたいと考えています。これに向け、今後、海外各地域における販売戦略の強化を進めるとともに、グローバル視点での経営改革を推進していきます。

具体的には、グローバル人材の育成強化や人材管理の仕組みの整備を進めるとともに、本社部門の海外支援機能の強化、海外企業との協業/M&Aの加速、コーポレートブランディングの強化等に取り組みます。加えて、最先端技術を搭載した新製品のグローバル同時展開や、各地域の生活に根差した商品/サービス開発の強化も進め、海外各地域における当社のプレゼンス向上を図っていきます。