| 2023 |
- シャープグループのサステナビリティ／ESG取り組みの強化を図るため、代表取締役社長 兼 CEOを委員長とする「サステナビリティ委員会」を発足
- 品質技術向上に向けた取り組みとして、新規事業分野等における品質確保、品質に関する課題への対応方針の決定などを狙いとした「全社品質会議」を発足
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| 2022 |
- 新CEOの下、“ESGに重点を置いた経営”を実践
①健康関連事業のさらなる強化
②カーボンニュートラルへの貢献
③人（HITO）を活かす経営
④真のグローバル企業へ
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| 2021 |
- 事業経営の方向性（「事業ビジョンの具現化」「強いブランド企業“SHARP”の確立」）を発表
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| 2020 |
- 新型ウイルスへの対応として、マスクの生産・販売等を開始
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| 2019 |
- 「事業や技術のイノベーション」と「社会・環境への負荷軽減」の両輪でSDGs達成への貢献を目指す取り組みを開始
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| 2018 |
- 2050年に向けた長期環境ビジョン「SHARP Eco Vision 2050」を策定
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| 2017 |
- 「2017～2019年度 中期経営計画」を発表
- 事業ビジョン「8KとAIoTで世界を変える」を制定
- 新規技術の品質確保や新製品の品質･環境課題の共有を目的とした「品質･環境技術委員会」を設置
- 「内部統制に関する基本方針」を改定
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| 2016 |
- 社会・環境責任（Social and Environmental Responsibility）を強化する取組みとして「シャープSER委員会（SHARP Global SER Commitee）」を発足
- 新コーポレート宣言として「Be Original.(ビー・オリジナル)」を制定
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| 2015 |
- 「シャープグループ企業行動憲章」「シャープ行動規範」を改定
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| 2014 |
- 経営理念・経営信条を具体的な行動に落とし込んだ「行動変革宣言」を制定
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| 2013 |
- 使用済み薄型テレビのプラスチックのリサイクル技術を開発、実用化
- 全社BCP（事業継続計画）基本方針を含む、シャープグループ事業継続計画取組指針を策定
- 環境方針「環境共有価値（Green Shared Value）の拡大」を制定
- 初の女性取締役の選任
- 「CSR・BRM委員会」と「コンプライアンス委員会」の機能を統合し、「CSR・コンプライアンス委員会」を発足
- シャープ中国グループの小学校環境教育の受講者が累計1万人を突破
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| 2012 |
- ASEAN地域におけるコーズ・リレーテッド・マーケティングの取り組みとして、「My SHARP Our Future」を展開
- 「小学校環境教育」実施校が、国内累計3,000校（受講児童数累計約18万人）に到達
- シャープ特選工業株式会社による「特別支援学校へのキャリア教育支援活動」を展開
- 情報セキュリティグローバル基本方針を制定
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| 2011 |
- 初の女性執行役員を任命
- 「小学校環境教育」をはじめとする教育支援活動の国内受講児童数が累計15万人を突破
- 安全衛生基本方針を見直し、世界共通の「シャープグループ安全衛生基本方針」を制定
- 「ラムサール条約湿地」の生物多様性保全活動を全国で実施
- 初の外国人執行役員を任命
- 次世代を担う子ども達への教育支援活動における実施校がグローバルで累計延べ3,000校を突破
- 国連 国際年「Sustainable Energy for ALL」に賛同・支持
- 企業ビジョン「エコ・ポジティブ カンパニー」における温室効果ガス削減の2012年度目標を1年前倒しで達成
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| 2010 |
- 「シャープグループ企業行動憲章」「シャープ行動規範」を改定
- 「エコ・ポジティブ カンパニー」を企業ビジョンに設定
- 「工場見学＆環境／ものづくり教育」を開始
- UNIFEM（現 UN Women）／国連グローバル・コンパクト「女性のエンパワーメントのための指針」支持を表明
- 国内12ヶ所目となる「シャープの森」を新たに開設
- 国内の主要生産事業所での「OHSAS18001」認証取得推進を完了
- 「グリーンフロント 堺」の進出企業11社が共同で「ISO14001」認証を取得
- 化学物質管理の新たなスキーム「グローバル・グリーン・サプライチェーン」を構築
- 「環境安全業務監査システム」を構築
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| 2009 |
- CSR推進本部法務室内に「コンプライアンス推進チーム」を設置
- ドイツ環境ラベル「ブルーエンジェルマーク」の認証試験所を設置
- 環境ビジョン「2010年 地球温暖化負荷ゼロ企業」を2年前倒しで達成し、新たな環境ビジョン「エコ・ポジティブ カンパニー」を設定
- 社外取締役を選任
- 国連グローバルコンパクトへ参加
- 「小学校環境教育」の国内受講児童数が累計10万人を突破
- 野外環境教室を開始
- 国内全従業員を対象としてコンプライアンス・ガイドブックを発行
- 聴覚支援学校での環境教育を開始
- ＷＷＦジャパン（世界自然保護基金ジャパン）へ加入
- 自己循環型マテリアルリサイクルによる再生プラスチックの累計使用量5,050トン達成
- 「エコ・ベスト・プラクティス・フォーラム」を開始
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| 2008 |
- CSR推進室と法務室の機能を統合し「CSR推進本部」を設置
- 工場の環境新施策「SGFⅡ」を開始
- 「執行役員制度」を導入
- 小学校環境教育の海外展開を開始
- 家電製品として初めて、液晶テレビAQUOS Ｒシリーズに「グリーン・エネルギー・マーク」を貼付
- 「コンプライアンス委員会」を設置
- CSR推進本部内に「社会貢献推進室」を設置
- シャープ(株)プライバシーマークの認証取得
- チーフ・コンプライアンス・オフィサー（COO）およびコンプライアンス・オフィサー（CO）を任命し、全社コンプライアンス推進体制を強化
- 「小学校環境教育」が国内累計1,000校達成
- 「小学校ものづくり教育」を開始
- 「ポジティブアクション推進プロジェクトチーム」を「ダイバーシティ推進チーム」に改編
- 関西リサイクルシステムズ（株）第2工場に薄型テレビ専用リサイクルラインを設置
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| 2007 |
- 新・環境社会貢献活動「水質浄化」への取り組みを開始
- 「シャープサプライチェーンCSR推進ガイドブック」を発行
- 「シャープ製品安全自主行動指針」を制定
- 「グリーンオフィス認定制度」を導入
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| 2006 |
- NPO「気象キャスターネットワーク」と連携して小学校環境教育を開始
- 関西リサイクルシステムズ(株)第2工場が稼動
- 業界で初めて「統合マネジメントシステム」を導入
- 「内部統制委員会」を設置
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| 2005 |
- 植物系塗料を実用化しAQUOSに採用
- 「スーパーグリーンデバイス」の認定を開始
- フランスSMFを海外で初めて「スーパーグリーンファクトリー」に認定
- 「省エネ法荷主対応委員会」を設置
- 「シャープ企業行動憲章」を改定し、「シャープグループ企業行動憲章」/「シャープ行動規範」を制定
- 「基本購買方針」を再改定
- 社会的側面の報告を充実させ、「環境報告書」から「環境・社会報告書」へ名称変更
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| 2004 |
- 企業ビジョン「2010年 地球温暖化負荷ゼロ企業」を策定
- 「環境先進企業の実現」を中期目標に設定
- 「スーパーグリーンプロダクト」の認定を開始
- 「グリーンデバイス」の認定を開始
- 「シャープの森」づくりをスタート
- 「情報セキュリティ推進部」「個人情報保護推進室」を設置
- 「基本購買方針」をCSRの視点で改定
- 「ポジティブ・アクション推進プロジェクトチーム」を設置
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| 2003 |
- プラスチックのマテリアルリサイクル技術を実用化
- シャープグリーンクラブ発足
- 「スーパーグリーン戦略」を開始
- 亀山事業所を「スーパーグリーンファクトリー」第1号として認定
- 「シャープ企業行動規準・行動指針」を改定し、「シャープ企業行動憲章」を制定
- 新たな小集団活動「R-CATS」を開始
- 「CSR推進室」を設置
- 「BRM委員会」を「CSR・BRM委員会」に改編
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| 2002 |
- 国内全生産事業所でゼロエミッション達成
- 「環境コンプライアンス委員会」を設置
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| 2001 |
- 「グリーンエンジニア研修」を開始
- 「スーパーグリーン活動」を開始
- 国内全販売・サービス会社主要拠点「ISO14001」一括取得
- 「BRM(ビジネス・リスク・マネジメント)委員会」を設置
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| 2000 |
- 「グリーン調達制度」を国内全事業所に導入
- 「環境会計システム」を導入
- 環境ソリューションビジネスの開始
- 「全社化学物質管理委員会」の設置
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| 1999 |
- 「環境報告書」の発行開始
- 家電リサイクル工場「関西リサイクルシステムズ」を設立
- 「環境会計システム」を試行導入
- 「グリーンファクトリーガイドライン」を発行
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| 1998 |
- シャープ環境戦略「3G－1R戦略」の取り組みを開始
- 「グリーンプロダクトガイドライン」の発行
- 「シャープグリーンシール」制度の導入
- 「グリーンマインドキャンペーン」を開始
- 「シャープ企業行動規準・行動指針」を制定
- 「IR室」を設置
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| 1997 |
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| 1996 |
- 廃棄物ボランタリープラン目標達成
- グリーンプロダクト創出の全社取り組みを開始
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| 1995 |
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| 1994 |
- シャープグループで洗浄用特定フロン全廃達成
- 包装用塩化ビニル全廃達成
- C-PA（化学物質事前評価）制度を構築
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| 1993 |
- 第一回環境戦略会議を開催
- 「環境に関するボランタリープラン」を発表
- 海外拠点「環境担当責任者」登録設置
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| 1992 |
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| 1991 |
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| 1988 |
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| 1987 |
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| 1979 |
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| 1973 |
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| 1972 |
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| 1971 |
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