株式会社JTB(本社:東京都品川区、代表取締役 社長執行役員:髙橋広行、以下、JTB)とシャープ株式会社(本社:大阪府堺市、代表取締役会長兼社長:戴正呉、以下、シャープ)は教育旅行で協業し、シャープ製のモバイル型ロボット「RoBoHoN (以下、ロボホン)」を活用した教育旅行プログラム「ロボ旅@教育旅行」(ロボタビ アット キョウイクリョコウ)を、本日11月5日(火)より販売開始します。
「ロボ旅@教育旅行」は、修学旅行などで京都を訪れる学校向けに、観光案内機能を搭載した「ロボホン」を旅行中に貸し出し※1、事前・事後学習も含めて、観光名所の歴史や文化を学びながら、ICT(情報通信技術)を活用する楽しさを体験できる、旅行業界初のロボホンを活用した教育旅行プログラムです。
文部科学省は、2020年度より実施する新学習指導要領において、情報活用能力を、「学習の基盤となる資質・能力」と位置付け、ICTを活用した学習活動の充実を提唱しています。これに合わせ、小学校ではプログラミング教育が必修化され、中学校、高校でもICT教育が拡充されることから、学校現場では、ICT環境整備や学習内容の検討が喫緊の課題となっています。そこで、全国64個所の教育旅行営業拠点を持つJTBと、「ロボホン」を開発するシャープの2社は、株式会社ゲン(本社:大阪府大阪市、代表取締役:達山源市、以下、ゲン)の企画プロデュースのもと、ICTを活用した教育旅行プログラムを共同で開発しました。
本プログラムでは、旅マエ(事前学習)でロボットが動く仕組みやAIについて学ぶとともに、「ロボホン」に発話させるオリジナルの観光案内文を考えます。また、旅ナカ(班別研修)では、5~6名の班ごとに1台の「ロボホン」を貸し出し、生徒が考えた発話内容も含め、京都市内500ヵ所以上の観光名所で「ロボホン」の自動観光案内を体感することができます。さらに、旅アト(事後学習)では「ロボホン」で撮影した写真や行動履歴(ログデータ)を、班ごとの成果発表に活用することができます。教職員に対しては「指導者管理システム」を提供します。教職員用のタブレット端末から生徒が持つ「ロボホン」の位置情報を随時把握できるほか、生徒へのメッセージを「ロボホン」に発話させることで、連絡手段としても活用いただけます。
両社は今後も、ICTを活用した教育旅行プログラムを通じて、生徒の主体的な学びにつながる機会を提供するとともに、学校ごとの教育方針や課題に応じた学習内容の拡充など、学校運営サポートによる教育価値の向上に取り組んでまいります。
※1 販売開始時点では、ロボホンの貸し出しは旅ナカのみです。今後、旅マエと旅アトでの貸し出しを検討してまいります。