児童の基礎学力を伸ばす、個別学習をサポートタブレット端末を活用したデジタル学習システム「STUDYFIT(スタディフィット)」を開発
2015年5月より商談を開始
当社は2015年4月23日、児童の個別学習を効果的にサポートするデジタル学習システム「STUDYFIT」を新たに開発、本年5月より商談を開始することを発表しました。
本システムは、株式会社日本標準(本社:東京都杉並区、代表取締役社長:山田雅彦)と昨年11月に共同で開発したタブレット端末向けのデジタル教材を採用。販売は、日本マイクロソフト株式会社(本社:東京都港区、代表執行役 社長:樋口泰行)と協力し、推進いたします。
発表会場では、まず、通信システム事業本部 モバイルソリューション事業部 事業部長 辰巳 剛司より、日本の教育ICTに関する動向として、総務省などにより「2020年に小・中学生一人一人に一台のタブレット端末を普及させる※」ため様々な取り組みがなされ、それに呼応して教育にICTを活用している自治体も増えていることを説明しました。そして、当社はかねてより教育のICT化に貢献してきたことをあらためて紹介するとともに、5月より商談をスタートする「STUDYFIT」のシステム内容や構成機器、その特長について説明しました。
次に、佐賀県 多久市 市長 横尾 俊彦 氏より、佐賀県多久市でのICT教育の取り組みとして、公立小学校3校で本システムの効果検証を実施、学力向上の効果が確認できたことをご紹介いただきました。
さらに、デジタル教材への取り組みについて、株式会社日本標準 営業本部 本部長 田川 正彦 氏より、当社との協業内容や今後のコンテンツ提供などについてご紹介いただきました。
最後に、「STUDYFIT」展開における3社の協力体制につき、日本マイクロソフト株式会社 業務執行役員 パブリックセクター統括本部 文教本部長 中川 哲 氏よりご説明いただきました。
「STUDYFIT」は、5月20日(水)〜22日(金)に東京ビッグサイトで開催されます<第6回 教育ITソリューションEXPO>へ出展いたします。
本システムは、株式会社日本標準(本社:東京都杉並区、代表取締役社長:山田雅彦)と昨年11月に共同で開発したタブレット端末向けのデジタル教材を採用。販売は、日本マイクロソフト株式会社(本社:東京都港区、代表執行役 社長:樋口泰行)と協力し、推進いたします。
発表会場では、まず、通信システム事業本部 モバイルソリューション事業部 事業部長 辰巳 剛司より、日本の教育ICTに関する動向として、総務省などにより「2020年に小・中学生一人一人に一台のタブレット端末を普及させる※」ため様々な取り組みがなされ、それに呼応して教育にICTを活用している自治体も増えていることを説明しました。そして、当社はかねてより教育のICT化に貢献してきたことをあらためて紹介するとともに、5月より商談をスタートする「STUDYFIT」のシステム内容や構成機器、その特長について説明しました。
次に、佐賀県 多久市 市長 横尾 俊彦 氏より、佐賀県多久市でのICT教育の取り組みとして、公立小学校3校で本システムの効果検証を実施、学力向上の効果が確認できたことをご紹介いただきました。
さらに、デジタル教材への取り組みについて、株式会社日本標準 営業本部 本部長 田川 正彦 氏より、当社との協業内容や今後のコンテンツ提供などについてご紹介いただきました。
最後に、「STUDYFIT」展開における3社の協力体制につき、日本マイクロソフト株式会社 業務執行役員 パブリックセクター統括本部 文教本部長 中川 哲 氏よりご説明いただきました。
「STUDYFIT」は、5月20日(水)〜22日(金)に東京ビッグサイトで開催されます<第6回 教育ITソリューションEXPO>へ出展いたします。
タブレット端末を活用したデジタル学習システム 「STUDYFIT(スタディフィット)」 <児童用アプリケーション> (左奥:進捗状況確認画面例) |
通信システム事業本部 モバイルソリューション事業部 事業部長 辰巳 剛司 | 佐賀県 多久市 市長 横尾 俊彦 氏 |
株式会社日本標準 営業本部 本部長 田川 正彦 氏 | 日本マイクロソフト株式会社 業務執行役員 パブリックセクター統括本部 文教本部長 中川 哲 氏 |
タブレット端末を活用したデジタル学習システム 「STUDYFIT(スタディフィット)」<児童用アプリケーション> デモの様子 |
会場の模様 |
※ | 2013年6月、政府から、世界最先端IT国家創造宣言の中で目標として掲げられました。 |