採用情報

  • 新卒採用/第二新卒
  • キャリア採用
  • 障がい者採用
  • インターンシップ

よくあるご質問

採用にあたって皆さんからよくあるご質問をまとめました。参考にご覧ください。

  • 応募について
  • 採用内定、
    入社後について
インターネット以外で応募することはできますか?

ホームページからの応募のみ受け付けています。郵送やFAX、メールなどでの応募は受け付けておりませんので、ご了承ください。

履歴書や職務経歴書を送付したいのですが。

まずはエントリー内容を基に書類選考をします。履歴書や職務経歴書の郵送、メールでの送付はご遠慮ください。書類選考を通過された場合、履歴書、職務経歴書、給与に関する書類、学歴に関する書類等の提出を別途ご案内いたします。

複数テーマに応募することはできますか?

複数テーマへの応募はご遠慮ください。一度に1つのテーマのみにご応募ください。

先日応募しましたが、また応募することはできますか?

選考中の方は、その結果が出るまで他のテーマに重複してエントリーすることはできません。また、同一テーマへの再応募は受け付けておりません。

ホームページに掲載されているテーマ以外にも、募集テーマはありますか?

ホームページ上には募集中の全テーマを掲載しており、都度更新しています。また、募集人員が充足すると一覧から掲載がなくなります。

年齢制限は設けていますか?

年齢制限は設けておりません。経験・専門性を考慮した上で総合的に判断します。

現在海外に住んでいますが、応募することはできますか?

海外からもご応募ができます。インターネットを利用したWeb面接を実施します。対面面接が必要となった場合には、ご帰国のタイミングに合わせて面接日を設定します。

外国籍ですが、応募することはできますか?

国籍について制限は設けておりません。当社では多様な国籍の方が活躍していますが、ビジネスレベルの日本語能力を備えていることが望ましいです。

選考のスケジュールについて教えてください。

書類選考後、複数回の面接・Web適性テストを経て内定となります。詳しくは「採用の流れ」をご確認ください。

入社日はいつ頃ですか?

相談の上、決定いたします。

入社に際して転居が必要ですが、住居の手配について教えてください。

寮・社宅に入居ができる場合があります。選考の過程でご相談ください。

海外に関するテーマに応募し海外赴任を希望していますが、入社後すぐに海外へ赴任できますか?

入社後まずは、募集テーマに記載の「入社時の勤務地」での勤務を予定しています。その後の事業環境、ご本人のスキル等を考慮し赴任時期や赴任先を決定します。

国内関係会社への出向となる場合、給与体系や福利厚生などで異なる点はありますか?

出向者の給与、福利厚生等はシャープと同一体系です。

入社後、他部署への異動の可能性はありますか?

入社後まずは、募集テーマに記載の「入社時の勤務地」での勤務を予定しています。年2回の業績評価時や「人事申告」制度により、能力開発、異動や勤務地の希望、将来のキャリア形成について話し合う場を設けており、事業上の必要性に加えて、会社の持続的成長に貢献できる幅広い見識・スキルを有する人材育成のために、人事異動をおこなう場合があります。

業績評価はどのように行われるのですか?

「人事申告」制度があり、正式に上司と自分のキャリアについて話し合う機会があります。また、評価に関しては、「業績評価制度」で役職や職種ごとに求められる役割や成果、能力を評価基準として、全社員に公表しています。さらに、業務目標や取り組みプロセス、達成度合いについて、上司と定期的に話し合うことがルール化されており、評価の納得性を高めるとともに、次のステップに向けたフォローアップがきめ細かく行われる仕組みになっています。
キャリアについては、どのようにデザインするのか、それに必要な自己啓発・職務経験はどのようなものかを適宜上司と話し合う環境を整えていて、会社の一方的な判断ではなく、あくまで社員一人ひとりが主体性を持ってチャレンジすることが期待されています。

人材開発 (研修など) の考え方について教えてください。

能力開発やキャリア開発は自らが責任を持っておこなうものと考えます。一方で、この自己啓発を支援し、一人ひとりがより高い成果を出すために、さまざまな研修を行っています。必須の教育としては階層別教育などがあります。また、必要な人が必要な時に受講するテーマごとの研修、通信教育などがあります。
詳しくは、「シャープを志す皆さんへ」のページをご確認ください。

出産や育児、介護に対して支援制度はありますか。

社員が安心して働くことができ、能力を十分発揮できる就業環境を整えるため下記のような制度を設けています。

  • 育児休職制度 (お子さんが満2歳に達するまでの間)
  • 育児支援勤務制度 (お子さんが小学6年生の3月末日までの間、始終業時刻を柔軟に変更できる制度。制度適用者は1日平均3時間 1時間単位での就業時間の短縮も可能)
  • 出産育児短時間勤務制度 (妊娠中、及びお子さんが小学校6年生の3月末日までの間、1日最長3時間、30分単位で短縮可能)
  • 出産育児再雇用保証制度 (妊娠や出産、育児のために退職 (勤続3年以上) した場合、再雇用を保証します。(お子さんが小学校入学 (満6歳到達後の3月末日) までの間)
  • 介護休職 (通算2年以内)/介護支援勤務 (介護のために、始終業時刻を柔軟に変更できる制度)/介護短時間勤務制度 (事由消滅まで)
  • ホームヘルパー・ベビーシッター費用補助制度 (妊娠・出産・育児・介護で費用の一部を支給)