各部門ならびに各主要商品の通期予想は、8月1日の公表値を据え置いています。
なお、各部門の売上高には、セグメント（プロダクトビジネス・デバイスビジネス）間の内部売上高または振替高を含んでいます。

2013年度上期の売上高は、前年同期をわずかに割り込み3,346億円となりました。営業利益はマイナス211億円から8億円の黒字となり、220億円の改善となりました。

売上高は前年同期比3.2％増の1,598億円となりましたが、海外生産品の輸入が多い国内事業の採算性が円安により悪化したため、営業利益は44.2％減の96億円となりました。
急激な交易条件の変化に伴い、損益面では厳しい状況が続きますが、地産地消の取り組み強化により為替インパクトを極小化するとともに、ASEANを最重点地域とした海外事業の拡大に取り組んでいきます。

国内市場における住宅用やメガソーラーなどの産業用の伸長から、売上高は前年同期比8割増の1,682億円となりました。営業利益は、売上拡大や固定費削減効果などもあり、マイナス123億円から98億円の黒字となり、222億円の改善となりました。
今後ともエネルギーソリューションビジネスの展開や国内事業の一層の強化により、収益力の改善に取り組んでいきます。

売上高は前年同期比14.0％増の1,584億円、営業利益は約2.3倍の159億円となりました。
引き続き、当社の強みである特長ディスプレイとデジタル複合機を軸としたビジネスソリューション事業を強化し、事業拡大に取り組んでいきます。

前年度上期は、大型液晶において工場の稼動調整による在庫の適正化を図ったほか、中小型液晶でも大手ユーザーからの受注のずれ込みがあり、大幅な赤字となりました。
2013年度上期は、大型液晶が堅調に推移したほか、スマートフォン向けなど中小型液晶の販売も伸長した結果、売上高は前年同期比30.0％増の4,785億円となりました。営業利益はマイナス1,155億円から86億円の黒字となり、1,242億円の改善となりました。
今後ともマーケット動向やユーザー別需要状況に注視するとともに、新規ユーザーへのデザインインの着実な推進などにより、売上拡大と収益変動性の低減に取り組んでいきます。

モバイル機器向けカメラモジュールを中心に堅調に推移し、売上高は前年同期比17.0％増の1,478億円となりました。営業利益はマイナス237億円から52億円の黒字となり、290億円の改善となりました。
今後ともスマートフォンやタブレット向け高性能カメラモジュールやセンサー、タッチパネルなど、特長デバイスの販売を強化していきます。