※ 売上高には「エレクトロニクス機器」と「電子部品等」とのセグメント間の内部売上高または振替高を含む。

「AV・通信機器」部門の売上高は、前年同期比13.8%増の2,156億円となりました。
液晶カラーテレビが引き続き堅調な伸びを示したほか、カメラ付き携帯電話も好調に推移しました。

液晶カラーテレビの販売高は、前年同期比 約2倍の562億円、うち国内は326億円、海外は236億円となりました。
台数ベースでは、国内・海外トータルで約1.8倍の46万台と順調な伸びとなりました。
中でも、大型ワイドモデルが好調に推移し、当社の液晶カラーテレビ全体の販売台数に占める22型以上の構成比は、この第1四半期は30%程度となりました。
2004年度年間では、45%程度まで高まると見ています。
第2四半期以降も、国内では、先月、発表した622万ドットの45V型モデルをはじめ、32・37V型の新製品の投入により、大型モデルの販売を一層強化していくとともに、海外においても亀山生産モデルを本格的に展開し、液晶カラーテレビの売上拡大を図っていきます。

携帯電話については、販売高が前年同期比18.0%増の958億円、うち国内は約15%増の680億円、海外は約27%増の278億円となりました。
国内では、3G対応の携帯電話を本格投入したこともあり、順調に売上拡大が図れました。
第1四半期に、当社が国内で販売した携帯電話のうち、3G対応の携帯電話の構成比は金額ベースで40%を上回りました。
2004年度 通期では50%程度を見込んでおり、引き続き、特長ある3G端末の開発強化を図っていきます。
また、海外においても、GSM対応端末が好調に推移したことから売上伸長が図れました。

「電化機器」部門は、継続的な価格下落の影響などにより、売上高が前年同期比5.7%減の543億円となりました。
しかしながら、国内では、7月に入り猛暑が続いていることから、挽回が図れると考えています。

「情報機器」部門は、複写機・複合機や液晶カラーモニターが堅調に推移し、売上高が前年同期比7.6%増の1,028億円となりました。

その結果、これら商品3部門を合計した「エレクトロニクス機器」の売上高は、前年同期比8.8%増の3,728億円となりました。

「IC」部門の売上高は、前年同期比9.3%増の574億円となりました。
CCD・CMOSイメージャは、カメラ付き携帯電話用を中心に大きく伸長したものの、フラッシュメモリは、価格下落の影響により前年同期を下回る結果となりました。

「液晶」部門の売上高は、61.8%増の1,680億円と大きく伸長しました。
パネルサイズ別の金額構成比は大型が約40%、中小型が約60%となりました。
大型液晶については、新工場である亀山工場の稼動により液晶カラーテレビ用パネルが伸長しました。
その結果、当社の大型液晶全体に占めるテレビ用パネルの販売比率は、三重第2工場での生産分も含め、この第1四半期は57%程度となりました。
さらに、当社では、この8月から亀山工場の第2期生産ラインを稼動させ、マザーガラスの投入枚数を本年1月稼動開始時の月15,000枚から27,000枚に拡大し、需要に対応していきます。
中小型液晶については、携帯電話用を中心にシステム液晶が大きく伸長しました。
当社では、本年3月、システム液晶の主力工場である三重第3工場に第2期生産ラインを導入しましたが、受注は堅調に推移しており、今後、一層の売上拡大を図っていきます。

「その他電子部品等」部門は、主力の太陽電池が大きく伸長したことから、売上高は前年同期比20.1%増の632億円となりました。

その結果、これらデバイス3部門を合計した「電子部品等」の売上高は、前年同期比38.1%増の2,887億円となりました。