液晶テレビの上期の販売高は、前年同期比55.2％増の3,831億円、台数ベースでは約48％増の374万台となりました。
フルハイビジョンモデルを中心に大型モデルが前年同期に対し大きく伸び、上期の30型以上の販売台数の構成比は前年同期の約47％に対し約62％となり、さらに40型以上については約4％から約20％に高まりました。
当社では2007年7月に亀山第2工場に第3期生産ラインを導入し、マザーガラスの投入能力をこれまでの2倍の月60,000枚に高めると共に、今後の本格的な海外展開に向けグローバルレベルで液晶モジュールからテレビまでの一貫生産体制を構築しました。
下期は、こうした垂直統合ビジネスモデルの優位性を最大限に活かし徹底したコストダウンを推し進めるほか、「倍速フルＨＤ液晶技術」などの独自技術を活かしたハイエンドモデルの拡充や、さらなる薄型化、軽量化の推進など先進の技術で他社との差別化を図り、液晶テレビの競争力を一層強化していきます。加えて、液晶テレビ事業の拡大に合わせ「ＡＱＵＯＳ」のブランド力強化を図っていきます。
2007年度 通期の液晶テレビの販売高は、期初の計画通り前年比38.5％増の8,500億円、台数ベースでは約1.5倍の900万台を見込んでいます。

また、大型液晶の需給バランスは、年末商戦に向けたパネル需要の高まりにより非常にタイトな状況が続いています。上期は当社の大型液晶に対する引き合いが大変活発で、特に32型については市場の強いニーズに対応するためコスト力に優れた亀山第2工場での生産も開始しました。下期にかけても大型液晶の需給はたいへん逼迫した状況が続くと見ています。当社ではこの旺盛な需要に対応するため、2007年7月に月60,000枚に高めた亀山第2工場の生産能力を下期にはスループットの改善などにより、さらに高めることも検討しています。当社では亀山工場の圧倒的な生産能力とコスト力を活かし、国内外の有力テレビメーカーに対して戦略的パートナーシップに基づいた外販ビジネスを積極的に展開し、一層の事業拡大と収益向上に取り組んでいきます。
一方、モバイル機器用の液晶は、下期については液晶テレビに迫る高品位映像を実現する新「モバイルＡＳＶ液晶」などの高付加価値タイプを中心に、高機能化が進む携帯電話や市場拡大が続くポータブル・メディア・プレーヤーさらには車載向けなどの分野での受注増加を見込んでいます。
2007年度 通期の液晶全体の販売高は、前年比15.1％増の1兆2,000億円をめざしていきます。
堺の新工場については、計画通りのスムーズな立ち上げに向け関連する企業や自治体との連携をさらに強化していきます。

上期の販売高は前年同期比27.6％増の3,365億円、台数ベースでは約17％増の804万台となりました。
国内では、ソフトバンクモバイル株式会社、株式会社ＮＴＴドコモ、ＫＤＤＩ株式会社の3キャリアに対しワンセグモデルを複数ラインで展開しましたが、売れ行きは大変好調で上期も国内トップシェアをキープしました。
下期は、ワンセグモデルのラインアップをさらに強化すると共に、端末の薄型化への取り組みやデザイン力の強化など市場ニーズに合ったスタイリッシュな薄型ケータイの創出に努め、新たなシャープユーザーの獲得をめざしていきます。
2007年度 通期の携帯電話の販売高は、期初計画を370億円上方修正し前年比7.0％増の6,500億円、台数ベースでは期初の計画通り約5％増の1,550万台を見込んでいます。

上期の販売高は、原材料不足の影響により前年同期比15.5％減の682億円となりました。このため2007年度 通期の太陽電池の販売高は、期初計画の1,600億円をほぼ前年並みの1,500億円に変更しています。
下期については、原材料の自製化が進み、さらに原材料メーカーからの調達量の増加にも目処が立っていることから、収益改善が図れる見通しです。
なお、薄膜太陽電池についても、今後、本格的に拡大していく計画であり、堺の新工場での展開に繋げていきたいと考えています。