決算資料

※売上高には、「エレクトロニクス機器」と「電子部品等」とのセグメント間の内部売上高または振替高を含んでいます。

「ＡＶ・通信機器」部門の第2四半期の売上高は、液晶テレビの販売が伸長したことなどから前期比102.2％の3,185億円となりました。営業利益も、液晶テレビの大幅な収益改善などがあり、前期比172億円改善の39億円となりました。

「健康・環境機器」部門は、プラズマクラスター技術搭載の冷蔵庫や空気清浄機をはじめ、プラズマクラスターイオン発生機などの高付加価値商品の販売が増加したことにより、売上高が前期比104.4％の602億円、営業利益が前期比約2.2倍の43億円となりました。

「情報機器」部門は、企業の設備投資の減少などの影響を受け、法人向けビジネスが依然として厳しい状況にあります。しかし、前期からは若干の回復が見られたことから、売上高は前期比103.2％の698億円となり、営業利益も前期比161.3％の43億円と改善しました。

その結果、これら商品3部門を合計した「エレクトロニクス機器」の売上高は前期比102.6％の4,487億円、営業利益は前期比212億円改善の126億円となりました。

「液晶」部門では、テレビ用液晶パネルの旺盛な需要に対応するため、2009年8月より、亀山第2工場の生産能力を増強しました。また、パネル価格も堅調に推移したことから、液晶部門トータルの売上高は前期比126.2％の2,223億円、営業利益も前期比303億円改善の155億円となりました。

「太陽電池」部門は、住宅用太陽光発電システムの設置に対する補助金制度の導入効果があった国内を中心に伸長し、売上高が前期比147.8％の514億円、営業利益が前期比29億円改善の11億円となりました。

「その他電子デバイス」部門は、ＣＣＤ・ＣＭＯＳイメージャなどの販売が増加したことにより、売上高が前期比136.5％の821億円、営業利益が前期比40億円改善の20億円となりました。

その結果、これらデバイス3部門を合計した「電子部品等」の売上高は前期比131.2％の3,559億円、営業利益は前期比373億円改善の187億円となりました。