売上高には、「エレクトロニクス機器」と「電子部品」とのセグメント間の内部売上高または振替高を含んでいます。
｢AV・通信機器」部門では、液晶テレビが米国市場においては60型以上の大型化戦略の奏功により堅調な伸びを示したものの、国内需要の急減と中国市場の減速、単価下落の影響などにより減収となりました。
また携帯電話についても、市場競争の激化などから売上高は前年度を下回りました。
この結果、当部門の売上高は前年度比74.4％の1兆610億円となり、営業利益についてはマイナス61億円となりました。
「健康・環境機器」部門では、節電・省エネ・健康志向の高まりによりLED照明機器や空気清浄機の販売が堅調に推移したことなどから、売上高は前年度比108.3％の2,923億円となり、営業利益も 147.6％の294億円となりました。
「情報機器」部門の売上高は、カラー複合機などが堅調に推移したことから、前年度比101.3％の2,776億円となり、営業利益は149.5％の277億円となりました。
この結果、これら商品3部門を合計した「エレクトロニクス機器」の売上高は前年度比82.8％の1兆6,309億円、営業利益は64.4％の510億円となりました。
「液晶」部門において、モバイル端末向け液晶は堅調に推移したものの、大型液晶の世界的な市場環境の悪化により工場の稼動調整を実施（第1、第4四半期）したことから、トータルの売上高は前年度比70.2％の7,209億円となりました。営業利益については、売上の減少に加え在庫評価損の計上を行ったこともあり、マイナス422億円となりました。
「太陽電池」部門では、世界的な需給環境の悪化や競争激化に伴う価格下落の進展などにより、売上高は前年度比84.3％の2,239億円となり、営業利益についてはマイナス219億円となりました。
「その他電子デバイス」部門では、液晶テレビをはじめとしたデジタル製品向けデバイスの販売減少などから、売上高は前年度比91.1％の2,381億円となり、営業利益は82.5%の95億円となりました。
この結果、これらデバイス3部門を合計した「電子部品」の売上高は前年度比76.1％の1兆1,830億円、営業利益はマイナス546億円となりました。
 
|
|