2013年5月の中期経営計画説明会において、2014年度（2014年4月-2015年3月）の業績目標値を公表しました。その後、急激な円安や新興国通貨安が進行し、国内では消費税率改定に伴う一時的な販売減少が予想されるなど、エレクトロニクス業界を取り巻く環境は大きく変化しています。
これらの状況を踏まえ、2014年度の為替前提を見直し、2013年5月の公表値から売上高を1,800億円増額するとともに、営業利益、当期純利益を各々100億円減額しました。

売上高の部門別予想は、太陽電池部門において、海外ディベロッパー事業のプロジェクト案件の減少や国内住宅用の販売減などから大幅な減収となるものの、デジタル情報家電部門をはじめ、健康･環境部門、電子デバイス部門などで増収となる見込みです。全体では、2013年度に対し728億円の増収計画としています。
また、営業利益の部門別予想は、液晶部門、電子デバイス部門において増益となるものの、太陽電池部門で赤字となる見込みです。全体では、2013年度に対し85億円の減益計画としています。