2015年3月期（2014年度）第1四半期 連結業績概要
| |
2013年度 |
2014年度 |
| 1Q |
1Q |
|
| 前同比 |
前同増減 |
| 売上高 |
607.9 |
619.7 |
+1.9% |
+11.8 |
営業利益
(利益率) |
3.0
(0.5%) |
4.6
(0.8%) |
+55.0%
|
+1.6
|
経常利益
(利益率) |
-12.7
(-2.1%) |
-5.4
(-0.9%) |
-
|
+7.3
|
四半期純利益
(利益率) |
-17.9
(-3.0%) |
-1.7
(-0.3%) |
-
|
+16.1
|
2014年度第1四半期（2014年4-6月）の売上高は、前年同期比1.9％増の6,197億円、営業利益は55.0％増の46億円となりました。経常利益はマイナス54億円、四半期純利益はマイナス17億円となり、いずれも前年同期から大幅な改善となりました。
| (注) 1. | セグメント（プロダクトビジネス・デバイスビジネス）間の内部売上高または振替高を含んでいます。 |
|---|
| 2. | 2014年度第1四半期から、「太陽電池」を「エネルギーソリューション」に名称変更しています。 |
|---|
| |
2013年度 |
2014年度 |
| 1Q |
1Q |
|
| 前同比 |
前同増減 |
| |
デジタル情報家電 |
158.9 |
168.6 |
+6.1% |
+9.6 |
| 健康･環境 |
82.3 |
82.1 |
-0.3% |
-0.2 |
| エネルギーソリューション |
84.3 |
69.0 |
-18.1% |
-15.2 |
| ビジネスソリューション |
77.6 |
79.2 |
+2.1% |
+1.6 |
| プロダクトビジネス |
403.3 |
399.1 |
-1.0% |
-4.1 |
| |
液晶 |
193.8 |
206.9 |
+6.8% |
+13.1 |
| 電子デバイス |
61.2 |
58.9 |
-3.8% |
-2.3 |
| デバイスビジネス |
255.0 |
265.9 |
+4.2% |
+10.8 |
| 小計 |
658.3 |
665.0 |
+1.0% |
+6.6 |
| 調整額 |
-50.4 |
-45.3 |
- |
+5.1 |
| 合計 |
607.9 |
619.7 |
+1.9% |
+11.8 |
| (注) 1. | （ ）内数値は利益率 |
|---|
| 2. | 2014年度第1四半期から、「太陽電池」を「エネルギーソリューション」に名称変更しています。 |
|---|
| |
2013年度 |
2014年度 |
| 1Q |
1Q |
|
| 前同比 |
前同増減 |
| |
デジタル情報家電 |
-1.3
(-0.9%) |
2.6
(1.6%) |
-
|
+3.9
|
| 健康･環境 |
6.4
(7.8%) |
3.1
(3.9%) |
-50.7%
|
-3.2
|
| エネルギーソリューション |
6.8
(8.1%) |
0.1
(0.3%) |
-97.3%
|
-6.6
|
| ビジネスソリューション |
7.5
(9.8%) |
7.7
(9.8%) |
+1.8%
|
+0.1
|
| プロダクトビジネス |
19.4
(4.8%) |
13.7
(3.4%) |
-29.6%
|
-5.7
|
| |
液晶 |
-9.5
(-4.9%) |
2.1
(1.0%) |
-
|
+11.6
|
| 電子デバイス |
0.1
(0.2%) |
-3.5
(-5.9%) |
-
|
-3.6
|
| デバイスビジネス |
-9.3
(-3.7%) |
-1.3
(-0.5%) |
-
|
+8.0
|
| 小計 |
10.0
(1.5%) |
12.3
(1.9%) |
+22.1%
|
+2.2
|
| 調整額 |
-7.0 |
-7.6 |
- |
-0.5 |
| 合計 |
3.0
(0.5%) |
4.6
(0.8%) |
+55.0%
|
+1.6
|
2014年度第1四半期の売上高を部門別にみると、エネルギーソリューション部門が大幅な減収となりましたが、デジタル情報家電部門、ビジネスソリューション部門、液晶部門でカバーし、全体では前年同期に対し118億円の増収となりました。
また、営業利益は電子デバイス部門が赤字となりましたが、デジタル情報家電部門、液晶部門が黒字転換し、全体では前年同期から16億円の増益となりました。
「営業外損益・特別損益・法人税等」
2014年度第1四半期は、支払利息が増加しましたが、持分法投資利益の計上などにより、前年同期に比べ営業外損益が改善しました。
また、TFT液晶に関する民事訴訟の直近の進展状況を踏まえ、過年度の引当を一部見直し、訴訟損失引当金戻入額を特別利益に計上する一方、欧州の薄膜太陽電池事業の構造改革関連費用として、解決金を特別損失に計上しました。
「連結貸借対照表」
前年度末（2014年3月末）からの主な変化としては、季節要因により、たな卸資産の増加や現預金の減少がありました。また、退職給付に係る調整累計額の減少などにより、純資産は18億円増加して2,090億円となり、自己資本比率は8.9％から9.4％に改善しました。
「有利子負債の推移」
2014年6月末の有利子負債は、前年度末から13億円減少し1兆921億円となりましたが、季節変動による売上減少に伴い、月商比は4.48ヶ月から5.29ヶ月に上昇しました。
また、有利子負債から現預金を差し引いた純有利子負債は、前年度末の7,139億円から7,332億円に増加しました。
引き続き、在庫の適正化や固定資産の圧縮に努め、削減に取り組んでいきます。