各部門の売上高には、セグメント（プロダクトビジネス・デバイスビジネス）間の内部売上高または振替高を含んでいます。

デジタル情報家電部門については、主要市場における市況低迷と競争激化により収益性が悪化する見込みであることから、売上高と営業利益の通期予想を見直しています。
2014年度第3四半期の売上高は、液晶テレビの販売減により、前年同期比11.2％減の1,226億円となり、営業利益は35億円の赤字となりました。
今後は、国内では、ラインアップ拡充やバリューチェーンの見直しによるコスト競争力の強化、北米では、4Kモデルラインアップ拡充や次世代高精細テレビの商品化など高付加価値モデルの創出、中国では、流通在庫削減と販売チャネル見直しに取り組みます。固定費の徹底削減を中心とした抜本的構造改革に取り組み、早期の収益改善をめざします。また、欧州については、現在推進中の構造改革を着実に実行し、2015年度以降の収益改善を確かなものとしていきます。

売上高は前年同期比8.4％減の720億円となりましたが、高付加価値モデルの投入やコストダウンの推進により、営業利益は62.2％増の82億円となり、収益が改善しました。
引き続き、新世代ケータイなど、特長端末の創出を図り、国内シェアアップに取り組んでいきます。

売上高は前年同期比5.4％減の776億円となり、営業利益は25.1％減の42億円となりました。海外では空気清浄機の販売が堅調に推移しましたが、国内では白物家電における需要低迷により販売が減少しました。また、利益面では、為替変動により国内販売の採算が悪化しました。
今後は、高付加価値製品の国内生産拡大や、ASEAN市場向けローカルフィット商品の推進、営業体制強化など、地産地消の取り組み強化により、為替変動への対応を図っていきます。
なお、通期予想について、売上高と営業利益の見直しを行っています。

為替変動への対応遅れに伴う国内需要の採算悪化や新設住宅着工件数の減少、産業用需要の低迷などにより業績が悪化したことから、売上高と営業利益の通期予想を見直しています。
2014年度第3四半期の売上高は前年同期比50.6％減の536億円となり、営業利益は16億円の赤字となりました。
今後は、市場規模に応じた組織のスリム化やバリューチェーンの見直しによるコストダウンの推進、エネルギーソリューション事業のグローバル展開など、抜本的構造改革を推し進めるとともに、欧州構造改革効果の着実な取り込みにより、収益改善に努めていきます。

売上高は前年同期比10.5％増の851億円となり、営業利益は25.2％増の76億円となりました。
引き続き、当社の強みである特長ディスプレイと複合機を軸としたソリューションサービス展開を強化し、事業拡大に取り組んでいきます。

タブレット向けなどの中型パネル市場の需要拡大遅れや、中国市場における流通在庫増加により、売上が当初計画を下回りました。また高精細市場の立ち上げ遅れにより、高付加価値モデルの販売が計画を下回り、モデルミックスが悪化したことなどにより、収益性が低下しました。こうしたことから、売上高と営業利益の通期予想を見直しています。
2014年度第3四半期の売上高は前年同期比14.2％減の2,380億円となり、営業利益は55.9％減の114億円となりました。
今後は、中型パネル市場への拡販や、競争環境が変化している中国市場の営業体制と商品力を強化するとともに、液晶のアプリケーションミックスを最適化することで、収益基盤の安定化をめざします。

スマートフォン向けカメラモジュールが大幅に伸長し、売上高は前年同期比46.7％増の1,561億円となりましたが、営業利益は価格競争激化やモデルミックスの悪化などにより、37.5％減の26億円になりました。
今後は、ディスプレイとの融合ビジネス拡大に向け、液晶部門との連携を強化し、高演色LEDやタッチパネルソリューションなどの高付加価値・成長領域へのシフト、サプライチェーン全体を通したコストダウンの推進などにより、顧客・モデルミックスの改善と収益安定化をめざしていきます。
なお、通期予想について、売上高の見直しを行っています。