※ 売上高には「エレクトロニクス機器」と「電子部品等」とのセグメント間の内部売上高または振替高を含む。
詳しくは補足資料（PDF:29KB）をご参照ください。

「AV・通信機器」部門の売上高は、前年同期比10.9％増の2,392億円となりました。
液晶テレビが大型モデルを中心に売上を伸ばしたほか、携帯電話も堅調に推移しました。

液晶テレビの販売高は、前年同期比 約1.5倍の819億円、台数ベースでは、約1.6倍の75万台となりました。中でも、大型モデルが好調に推移し、当社の液晶テレビ全体の販売台数に占める30型以上の構成比は、前年同期の18％程度から、この第１四半期は30％を上回りました。当社では、来月から世界最大の65型「アクオス」を発売しますが、PDPの領域といわれていた超大画面サイズへも、積極的に新製品を投入していきます。また、世界的な放送のデジタル化、ハイビジョン化の進展に伴い、フルハイビジョンモデルに対する一層の需要拡大が見込まれることから、65型と45型に加え今年の年末までには50型台、30型台のフルハイビジョンモデルも発売し、他のフラットパネルテレビをさらにリードしていきたいと考えています。

携帯電話の販売高は、前年同期比10.7％増の1,060億円となりました。
国内の携帯電話市場が伸び悩む中、当社の携帯電話は前年同期に比べ販売台数を伸ばすとともに、平均販売単価もアップしました。一方、海外向けについては価格下落の影響を受けましたが、当社 携帯電話全体では国内向けの伸長が寄与し売上を伸ばしました。
第2四半期以降も、独自のデバイス技術を活かした特長ある高機能端末を、タイミングよく投入する予定です。

「電化機器」部門の売上高は、前年同期比6.0％増の576億円となりました。
国内外での競争激化や既存商品を中心に価格下落の影響を受けたものの、ウォーターオーブン「ヘルシオ」や除菌イオン搭載家電など、特長商品の拡充により前年同期を上回る実績となりました。

「情報機器」部門の売上高は、デジタルカラー機を中心に複写機・複合機が堅調に推移したことから、前年同期比3.5％増の1,063億円となりました。

その結果、これら商品3部門を合計した「エレクトロニクス機器」の売上高は、前年同期比8.2％増の4,032億円となりました。

「IC」部門の売上高は、前年同期比22.3％減の446億円となりました。
フラッシュメモリを中心に価格下落の影響を受け、前年同期を下回りました。

「液晶」部門の売上高は、前年同期比0.7％増の1,692億円となりました。
パネルサイズ別の金額構成比は大型が約45％、中小型が約55％となりました。大型液晶については、液晶テレビ市場が順調に拡大していることに加え、テレビ画面の大型化も相まって、液晶パネルの需給は逼迫した状況が続きました。パネル価格はこの第１四半期だけで見ると安定した推移を辿りましたが、昨年来続いた価格下落により前年同期に比べ大幅な下落となりました。しかしながら、当社 大型液晶の売上高はこうした価格下落の影響分を吸収し、前年同期を上回る結果となりました。中小型液晶の売上高は、STN液晶が大きく落ち込んだこともあり前年同期を下回りましたが、液晶全体の売上高は、大型液晶の伸長が寄与し前年同期と同レベルとなりました。

「その他電子部品等」部門の売上高は、前年同期比5.3％増の665億円となりました。
太陽電池は、特に、海外向けが伸長し、販売高が前年同期比43.4％増の327億円となりました。一方、半導体レーザやその他のデバイスは前年同期を下回りましたが、部門全体では売上を伸ばしました。

その結果、これらデバイス3部門を合計した「電子部品等」の売上高は、前年同期比2.9％減の2,804億円となりました。