液晶テレビの第2四半期累計の販売台数は、国内外とも堅調に推移し、前年同期比約28％増の478万台となりました。地域別では、国内が約24％増、海外については欧州が約4%増とやや伸び悩みましたが、北米が約21％増、中国が約2.8倍と、その他の主要市場では大きな伸びを示しました。売上高は、単価下落の影響により、前年同期比1.2％減の3,784億円となりました。
世界的な景気減速による消費マインドの低下が、2008年の米国でのクリスマス商戦や日本の年末商戦などに影響を及ぼすことは避けられないと考えます。こうした中、ブルーレイディスクレコーダー内蔵液晶テレビなど、先進の高付加価値モデルの投入による他社との明確な差別化を武器に新たな市場の拡大を図っていきます。
また、先進国向けと新興国向けそれぞれに競争力を有する商品を効率的に投入するため、共通化設計をさらに進めたグローバルスタンダードモデルを開発し、開発リードタイムの短縮と部材共通化・標準化による早期コストダウンに取り組み、厳しい市場競争に打ち勝つコスト力を構築していきます。
これらの取り組みにより、2009年3月期 通期の液晶テレビ販売台数は、前年比約33％増の1,100万台を見込んでいます。売上高は、市場環境の悪化に伴う価格下落の影響を折り込み、前年比4.4％増の8,500億円としています。

続いて液晶ですが、大型液晶については、世界経済の低迷に伴う最終需要の減速を受けてセットメーカーが在庫調整を行った影響で、2008年夏以降パソコン向けを中心に液晶パネルの急激な価格下落が起こりました。こうした中、当社については、自社の大型テレビ向けを中心に販売が堅調に推移し、2008年7月に生産能力を増強した亀山工場は現在もフル稼動を続けています。下期以降も市況の不安定さは続く見通しですが、当社は自社と戦略的パートナー向けにコスト力のある高付加価値液晶を供給し、工場の安定操業と収益拡大を図ります。
中小型液晶については、携帯電話用液晶の平均単価が下落傾向にあり、当社もその影響を受けました。今後は、オンリーワン液晶で高付加価値化を図る一方で、一層のコストダウンを進め、収益拡大を図ります。
2009年3月期 通期の液晶パネル全体の販売高は、前年比7.1％増の1兆3,220億円をめざします。

携帯電話・通信融合端末の第2四半期累計の販売高は、前年同期比31.2％減の2,316億円、台数ベースでも約33％減の542万台となりました。
国内市場では、各キャリアの販売方法変更による影響や消費マインドの冷え込みがあったため、売上・利益ともに前年同期から大きく落ち込む結果となりました。
今後は、引き続き特長デバイスや独自技術を活用して競合他社の先を行く新しい商品の創出に努めるとともに、中国など海外での展開を加速させていきます。しかし、国内については、買替サイクルが長期化していることから市場の回復に時間がかかると見ており、2009年3月期 通期の販売高は前年比24.5％減の4,920億円、台数ベースでは約23％減の1,170万台を見込んでいます。

シリコン自製化を行う富山事業所が安定稼動し、部材メーカーからの外部調達の拡大も計画通りに進展したことから、太陽電池の第2四半期累計の売上高は、前年同期を3割以上上回る931億円となりました。
薄膜太陽電池については、2008年10月より葛城工場の生産能力を15ＭＷから160ＭＷに拡大しており、現在順調に稼動しています。薄膜太陽電池は、結晶系太陽電池に比べて原材料が大幅に削減でき、生産工程も短く、量産効果によりコストダウンが図れる見通しです。当社独自のノウハウを盛り込んだ生産装置の導入で高効率生産体制の構築を図り、堺の新工場への展開に繋げていきたいと考えています。
2009年3月期 通期の太陽電池の販売高は、前年比35.7％増の2,050億円を計画しています。

なお、現在建設中の堺コンビナートについては、各工場の建設工事が計画通り順調に進んでいます。スムーズな立ち上げに向け、今後も関連する企業や自治体との連携をさらに強化していきます。