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市況悪化と価格下落、そして急激な円高など極めて厳しい事業環境ですが、こうした中、当社では、ブルーレイディスクレコーダー内蔵型液晶テレビなど、他社との明確な差別化を図れる特長商品を投入しました。
また、今後は、液晶テレビ生産の世界5極体制をさらに進化させ、単に生産だけでなく企画・設計・調達の現地化、外部リソースの活用を進めていきます。これにより、コスト力の強化、リードタイムの短縮に取り組み、価格下落や為替変動のリスクを回避して収益改善を図っていきます。
2009年3月期 通期の液晶テレビ販売台数は、前年比121％の1,000万台、金額ベースでは、市場環境の悪化に伴う価格下落の影響を織り込み、前年比89.7％の7,300億円を見込んでいます。
液晶についても、大型、中小型液晶ともに、需給環境の悪化に伴って急速な価格下落が進み、第3四半期の液晶の販売高は、2,426億円と、前年同期に対し79.1％となりました。
当社は、このような環境変化を受け、2008年12月に発表したとおり、液晶工場再編に着手しました。
詳細につきましては、「業績改善対策」をご覧ください。
2009年3月期 通期の液晶の売上高は、前年比85.9％の1兆600億円を見込んでいます。
携帯電話・通信融合端末の第3四半期の販売高は、前年同期比73.0％の1,153億円、台数ベースでは、72％の260万台となりました。
国内市場は、引き続き市場拡大が期待できない状況が続くと想定しています。こうした環境下で、当社は高機能端末と普及帯モデルへ需要が2極化する市場に素早く対応し、ターゲットユーザーを明確にした商品でシェアをさらに高めていきます。また、海外事業については、欧米向け通信融合端末と、中国など新興市場をターゲットとした取り組みを強化していきます。
2009年3月期 通期の携帯電話の販売高は、前年比67.6％の4,400億円、台数ベースでは、71％の1,070万台を見込んでいます。
太陽電池の第3四半期の販売高は、前年同期比118.1％の378億円となりました。
2009年3月期 通期の販売高は、前年比112.6％の1,700億円を見込んでいます。
 
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