※ 売上高には、「エレクトロニクス機器」と「電子部品等」とのセグメント間の内部売上高または振替高を含んでいます。
「ＡＶ・通信機器」部門の売上高は、ブルーレイディスクレコーダーや携帯電話の販売が前期に比べ伸長したことなどから、前期比114.7％の3,116億円となりました。営業利益も、液晶テレビの流通在庫の正常化や、国内携帯電話の収益向上などにより、前期比244億円改善のマイナス133億円となりました。
「健康・環境機器」部門は、プラズマクラスター技術搭載の空気清浄機やプラズマクラスターイオン発生機などの高付加価値商品の販売が増加したことにより、売上高が前期比103.4％の577億円、営業利益が前期比182.8％の20億円となりました。
「情報機器」部門の売上高は、企業の設備投資の減少などの影響を受け、法人向けビジネスが減少したことから、前期比87.0％の677億円となりました。しかし、営業利益は、前期比118.1％の26億円となりました。
その結果、これら商品3部門を合計した「エレクトロニクス機器」の売上高は前期比107.8％の4,371億円、営業利益は前期比257億円改善のマイナス86億円となりました。
「液晶」部門の売上高は、テレビ用大型液晶の需給環境の好転が見られたものの、中小型液晶の市場低迷もあり、前期並みの1,761億円となりました。しかし、営業利益は、亀山第2工場の稼動率向上もあり、前期比130億円改善のマイナス147億円となりました。
「太陽電池」部門は、住宅用太陽光発電システム設置に対する導入支援補助金制度の効果があった国内販売が堅調に推移したことに加え、前期に急激に落ち込んだ海外販売が伸長したことから、売上高が前期比132.9％の348億円、営業利益が前期比129億円改善のマイナス17億円となりました。
「その他電子デバイス」部門は、携帯電話向けのＣＣＤ・ＣＭＯＳイメージャなどの販売が増加したことから、売上高が前期比113.8％の602億円、営業利益が前期比134億円改善のマイナス20億円となりました。
その結果、これらデバイス3部門を合計した「電子部品等」の売上高は、前期比106.3％の2,712億円、営業利益は前期比394億円改善のマイナス185億円となりました。
 
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