決算資料

※売上高には、「エレクトロニクス機器」と「電子部品等」とのセグメント間の内部売上高または振替高を含んでいます。

｢ＡＶ・通信機器」部門の売上高は、前年度比97.5％の1兆3,329億円となりました。
国内市場では、エコポイント制度の効果もあり、液晶テレビやブルーレイディスクレコーダーなどの販売が好調に推移したものの、海外向け液晶テレビの販売が減少したことによるものです。営業利益は、液晶テレビや携帯電話の利益改善などもあり、前年度の578億円の赤字から615億円改善の37億円となりました。

｢健康・環境機器｣部門は、プラズマクラスター技術搭載の空気清浄機やプラズマクラスターイオン発生機といった高付加価値商品の販売が増加したことなどから、売上高が前年度比107.9％の2,441億円、営業利益が前年度比約4.3倍の162億円となりました。

｢情報機器｣部門は、企業の設備投資の減少などの影響を受け、法人向けビジネスにおいて厳しい状況が続いたことから、売上高が前年度比89.9％の2,810億円、営業利益が前年度比68.8％の140億円となりました。

その結果、これら商品3部門を合計した「エレクトロニクス機器」の売上高は前年度比97.5％の1兆8,582億円、営業利益は前年度の337億円の赤字から677億円改善の339億円となりました。

｢液晶｣部門において、大型液晶では、テレビ用液晶パネルの材料価格が高止まったことや、2009年10月の堺工場稼動開始に伴う立上げ費用が発生したことなどによる一時的な影響がありました。液晶パネル価格についても、2010年3月期中は堅調に推移したものの、2009年3月期（前年度）との比較では2割程度の下落となりました。中小型液晶でも、携帯電話向けやゲーム向けなどで販売が減少し価格も下落するなど厳しい事業環境が続きました。
この結果、2010年3月期の液晶部門トータルの売上高は前年度比84.1％の8,872億円に止まりました。しかし、営業利益では、堺工場の立上げ費用などを含めた上で、前年度比約2.7倍の111億円となりました。

｢太陽電池｣部門は、住宅用太陽光発電システムの設置に対する補助金制度の導入効果があり余剰電力買取り制度も始まった国内販売を中心に伸長し、売上高が前年度比132.8％の2,087億円、営業利益が前年度の161億円の赤字から194億円改善の33億円となりました。

｢その他電子デバイス｣部門は、デジタル家電向けを中心に販売価格が下落したことなどにより、売上高では前年度比93.9％の2,895億円にとどまりましたが、営業利益は前年度の119億円の赤字から175億円改善の56億円となりました。

その結果、これらデバイス3部門を合計した「電子部品等」の売上高は前年度比91.1％の1兆3,855億円、営業利益は前年度の239億円の赤字から441億円改善の201億円となりました。