売上高には、「エレクトロニクス機器」と「電子部品」とのセグメント間の内部売上高または振替高を含んでいます。
「AV・通信機器」部門の売上高は、エコポイント制度変更前の駆け込み需要による液晶テレビの販売増や、ブルーレイディスクレコーダーの伸長などによって、前年同期比112.9％の1兆1,414億円となりました。営業利益も、前年同期比6.4倍の368億円と大幅な伸長となりました。
「健康・環境機器」部門は、冷蔵庫やエアコンなどの販売が国内外で順調に推移したことから、売上高が前年同期比108.4％の2,012億円、営業利益が149.2％の145億円となりました。
「情報機器」部門については、デジタルカラー複合機の販売が伸長したことなどにより、売上高は前年同期比104.8％の2,009億円となりましたが、営業利益は95.5％の143億円となりました。
この結果、これら商品3部門を合計した「エレクトロニクス機器」の売上高は前年同期比111.2％の1兆5,436億円、営業利益は215.6％の656億円となりました。
「液晶」部門において、大型液晶では、国内での大幅なテレビ需要の増加や、上期に実施した「グリーンフロント 堺」の液晶工場の生産能力増強により、前年同期に比べ販売は大きく増加しました。中小型液晶については、スマートフォン向けに加え、車載やタブレット端末向けが牽引し、販売は回復基調で推移しました。この結果、液晶部門トータルの売上高は前年同期比132.4％の7,825億円、営業利益も130.8％の60億円となりました。
「太陽電池」部門では、国内外ともに販売が好調に推移し、売上高は前年同期比141.3％の2,035億円、営業利益は145.1％の44億円となりました。
「その他電子デバイス」部門の売上高は、前年同期比94.2％の2,057億円となりました。営業利益は、LEDなど高付加価値デバイスの構成比が増えたことにより、154.7％の97億円となりました。
この結果、これらデバイス3部門を合計した「電子部品」の売上高は前年同期比125.0％の1兆1,918億円、営業利益は144.8％の201億円となりました。
 
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