売上高には、「エレクトロニクス機器」と「電子部品」とのセグメント間の内部売上高または振替高を含んでいます。
「AV・通信機器」部門の売上高は、エコポイント制度によって需要が喚起された液晶テレビの販売増やブルーレイディスクレコーダーの伸長などから、前年度比107.1％の1兆4,267億円となりました。営業利益も前年度比 約2.6倍の407億円となりました。
「健康・環境機器」部門は、冷蔵庫やエアコンなどの販売が国内外で好調に推移したことから、売上高が前年度比110.5％の2,698億円、営業利益が122.7％の199億円となりました。
「情報機器」部門の売上高は、デジタルカラー複合機の伸長などにより、前年度比102.6％の2,739億円となりましたが、営業利益は87.3％の185億円となりました。
この結果、これら商品3部門を合計した「エレクトロニクス機器」の売上高は前年度比106.9％の1兆9,705億円、営業利益は149.3％の792億円となりました。
「液晶」部門において、中小型液晶ではスマートフォンやタブレット端末向けの高付加価値液晶パネルの急激な需要増、大型液晶では液晶テレビの市場拡大があったことから、液晶部門トータルの売上高は前年度比117.0％の1兆269億円となりました。しかし、大型液晶の価格下落や2010年後半の需給環境悪化に伴う稼働調整の影響によって、液晶部門トータルの営業利益は前年度比93.2％の170億円に止まりました。
「太陽電池」部門の売上高は、国内外ともに好調に推移したことから、前年度比127.2％の2,655億円となりました。しかし、価格競争の激化などから、営業利益は前年度比41.3％の21億円となりました。
「その他電子デバイス」部門の売上高は前年度比90.4％の2,615億円、営業利益は99.0％の115億円となりました。
この結果、これらデバイス3部門を合計した「電子部品」の売上高は前年度比113.0％の1兆5,540億円、営業利益は87.6％の307億円となりました。
 
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