  
売上高には、「エレクトロニクス機器」と「電子部品」とのセグメント間の内部売上高または振替高を含んでいます。
「AV・通信機器」部門において、液晶テレビの第2四半期（2011年7-9月期）の売上高は、北米を中心とした海外における60型以上の大型サイズの販売拡大が、国内でのアナログ放送終了後の減少をカバーし、前期（2011年4-6月期）を上回ることができました。一方、携帯電話の売上高は、従来型携帯電話の落ち込みや海外メーカーとの競争激化などがあったことから、前期を下回りました。この結果、AV・通信機器部門トータルの売上高は前期比95.2％の2,832億円となりましたが、営業利益については103.6％の77億円となりました。
「健康・環境機器」部門では、国内における節電意識の高まりやASEAN地域における冷夏の影響もあってエアコンの販売が減少したことなどにより、売上高は前期比98.7％の733億円となりましたが、大型冷蔵庫やLED照明などの高付加価値商品の販売の増加が寄与したことから営業利益は129.4％の86億円となりました。
「情報機器」部門では、業務用のインフォメーションディスプレイなどが堅調に推移したことから、売上高が前期比109.6％の725億円、営業利益も162.9％の95億円となりました。
この結果、これら商品3部門を合計した「エレクトロニクス機器」の売上高は前期比97.9％の4,292億円、営業利益は129.5％の260億円となりました。
 「液晶」部門では、モバイル液晶がスマートフォン向けを中心に堅調に推移しました。また、第1四半期前半に工場の稼動停止を行った大型液晶についても、第2四半期は、60型以上の大型パネルに生産をシフトすることで、安定稼動を維持することができました。こうしたことから、液晶部門トータルの売上高は前期比118.0％の2,218億円となり、営業利益は前期のマイナス46億円から117億円の黒字へと大幅な収益改善を図ることができました。
「太陽電池」部門において、売上高は省エネ意識や再生可能エネルギーへの関心の高まりから前期比115.5％の592億円となりましたが、営業利益は欧州を中心とした市場環境悪化に伴う激しい価格競争もありマイナス47億円となりました。
「その他電子デバイス」部門では、モバイル端末のカメラモジュールとして使われるCCD・CMOSイメージャなどの販売が好調に推移し、売上高は前期比153.4％の698億円、営業利益は前期比11倍の54億円となりました。
この結果、これらデバイス3部門を合計した「電子部品」の売上高は前期比123.2％の3,509億円となり、営業利益はマイナス79億円から124億円へ黒字転換することができました。
 
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