詳しくは補足資料（PDF:153KB）をご参照下さい。
| ※ | 売上高には、「エレクトロニクス機器」と「電子部品等」とのセグメント間の内部売上高または振替高を含んでいます。また、当第１四半期連結累計期間より部門別区分を、従来のＡＶ・通信機器、電化機器、情報機器、ＬＳＩ、液晶、その他電子部品等より、ＡＶ・通信機器、健康・環境機器、情報機器、液晶、太陽電池、その他電子デバイスに変更しています。 |
「ＡＶ・通信機器」部門は、液晶テレビやブルーレイディスクレコーダーなどが売上を伸ばしましたが、携帯電話の販売減により、売上高が前年同期比17.8％減の3,355億円となりました。
「健康・環境機器」部門は、主力商品では冷蔵庫が伸長しましたが、エアコンが減少し、前年同期比10.2％減の577億円となりました。
「情報機器」部門は、通信融合端末などの販売が減少し、前年同期比12.0％減の917億円となりました。
その結果、これら商品３部門を合計した「エレクトロニクス機器」の売上高は、前年同期比15.9％減の4,850億円となりました。
「液晶」部門は、亀山第２工場の生産能力の拡大により液晶テレビ用の大型液晶が売上を伸ばすと共に、中小型液晶についても伸長し、売上高が前年同期比24.0％増の3,160億円となりました。
「太陽電池」部門は、旺盛な需要を背景に海外向けが伸長し、前年同期比38.2％増の420億円と高い伸びになりました。
「その他電子デバイス」部門は、携帯電話市場減速の影響を受けＣＣＤ・ＣＭＯＳイメージャやフラッシュメモリなどの販売が減少したことにより、前年同期比9.4％減の849億円となりました。
その結果、これらデバイス３部門を合計した「電子部品等」の売上高は、前年同期比16.9％増の4,429億円となりました。
 
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