液晶テレビの販売台数は、国内外とも堅調に推移し、前年同期比約32％増の205万台となりました。地域別では、国内が前年同期比約24％増、北米が約30％増、欧州が約6％増、中国が約3倍となりました。欧州ではやや伸び悩みましたが、その他の主要市場では大きな伸びを示しました。
売上高は1,762億円となり、単価下落の影響により前年同期に対する伸び率は3.8％増にとどまりました。
今後とも、当社は、高付加価値モデルを中心に、それぞれの市場のニーズに合った商品開発力の強化に努めると共に、2007年度に稼動したポーランドやメキシコの新工場など、海外生産拠点でのオペレーションの効率化を徹底し、さらなるコスト力の強化を図っていきます。
また、市場が急成長している中国などでの積極的なテレビCM、各種広告宣伝活動の強化を通じてブランドイメージの向上を図り、液晶テレビ事業の強化、拡大に取り組んでいきます。

大型液晶は、当第1四半期も需要は堅調で亀山工場もフル稼動の状態となっています。足元でパネルの逼迫感が薄れているものの、年末に向けた需要の立ち上がりが見込まれます。2008年7月からは、亀山第２工場のマザーガラスの投入能力を、従来の月60,000枚から月90,000枚に高め大型液晶の供給量を拡大しており、内需はもとより戦略的パートナーへの外販も強化し、一層の事業拡大と収益向上に取り組んでいきます。

携帯電話・通信融合端末の販売高は、前年同期比38.1％減の1,290億円、台数ベースでも約39％減の299万台となりました。
国内市場では、景況感の悪化による消費マインドの冷え込みなどにより、端末需要の落ち込みが国内業界全体で顕著となり、業界首位の当社はその影響を大きく受ける結果となりました。
今後の携帯電話・通信融合端末事業につきましては、国内では引き続き特長デバイスや独自技術を搭載し、競合他社の先を行く新しい商品の創出に努めます。また、海外では、中国市場に日本で人気の高付加価値端末を投入し、高機能高品位商品でのシャープブランドを確立し、事業拡大を図っていきます。

当社では、2007年来、富山事業所でのシリコン自製化や部材メーカーからの外部調達の拡大に取り組んできました。材料調達は計画通りに進展し、当第１四半期は売上高が前年同期を4割程度上回ることができ、収益性の回復も進みました。
今後の原材料調達についてもほぼ目処が立っており、引き続き売上・利益の拡大に努めていきます。
薄膜太陽電池については、2008年10月に生産能力を現在の15ＭＷから160ＭＷへと引き上げるべく、増強を進めています。薄膜太陽電池は、結晶系太陽電池に比べてシリコン使用量が約100分の1と少量で原材料が大幅に削減でき、生産工程も短く、量産効果によりコストダウンが図れる見通しです。当社独自のノウハウを盛り込んだ生産装置の導入で高効率生産体制の構築を図り、堺の新工場への展開に繋げていきたいと考えています。