売上高には、「エレクトロニクス機器」と「電子部品」とのセグメント間の内部売上高または振替高を含んでいます。
「AV・通信機器」部門の売上高は、液晶テレビやブルーレイディスクレコーダーの販売が増加したことなどから、前年同期比108.6％の6,841億円となりました。営業利益は、2010年3月期 第2四半期から液晶テレビ事業の黒字化が定着したことに加え、国内携帯電話の収益が向上したことなどもあり、256億円改善の195億円となりました。
「健康・環境機器」部門は、冷蔵庫やエアコンなどの販売が増加したことから、売上高が前年同期比113.2％の1,336億円、営業利益が148.0％の82億円となりました。
「情報機器」部門については、デジタルカラー複合機の販売が伸長したことなどから、売上高は前年同期比104.2％の1,355億円となりましたが、営業利益は88.2％の97億円となりました。
その結果、これら商品3部門を合計した「エレクトロニクス機器」の売上高は前年同期比108.6％の9,532億円、営業利益は前年同期比約3.6倍の375億円となりました。
「液晶」部門において、大型液晶では、テレビ用の需要増加を背景に2009年10月から「グリーンフロント 堺」の液晶パネル工場を稼動させ、能力増強を図ったことから、前年同期に比べ、販売は大きく増加しました。中小型液晶については、上期の前半は厳しい経営環境が続きましたが、後半はスマートフォンなどの新たなアプリケーション向けが牽引し、販売が回復基調となりました。この結果、液晶部門トータルの売上高は、前年同期比135.4％の5,405億円、営業利益は、152.0％の54億円となりました。
「太陽電池」部門は、住宅向け補助金制度を拡充した国内向けの販売が好調に推移したことに加え、海外販売も伸長したことから、売上高が前年同期比150.7％の1,299億円、営業利益が約3.9倍の40億円となりました。
「その他電子デバイス」部門については、デジタル家電向けを中心に販売価格が下落したものの、売上高は前年同期並みの1,416億円となりました。営業利益は約2.4倍の66億円となりました。
その結果、これらデバイス3部門を合計した「電子部品」の売上高は前年同期比129.6％の8,121億円、営業利益は約2.2倍の161億円となりました。
 
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